「起業したい」
「光本勇介さんのような起業家になりたい」
「資金調達の仕方が分からない」
「起業する場合の手順を知りたい」
事業を起こし新たなサービスを生み出すことを起業と呼んでいます。
多くの人が世の中で不便に感じていること、悩んでいることがあるかもしれませんが、これらを解決する、利便性を向上させるために、新しい会社を設立する、事業を作ることなどを企業と呼んでいます。
そして光本勇介など起業するの人のことを起業家とも呼んでいるのです。
このような人たちのアイディアのおかげで、私たち日本人の生活は支えられていると言っても過言ではありません。
当たり前にある有名な大企業も昔1人の起業家が作った
現在当たり前にある有名な大企業も、昔1人の起業家が作ったと言うことを覚えておきましょう。
現在日本にある大企業のほとんどは、100年以内に設立されたものがほとんどです。
当時かなり大変な状況の中で起業した人物がいたと言うことであり、この起業家の作った企業が利益を得たり、従業員たちに払う所得の税金等により、日本は支えられているのです。
起業した人物がいなければ、日本の経済活動は存在しなかったと言うことになります。
現在自分自身も起業したいと思っている人も多いかもしれませんが、成功に導くためには、段階を経て1つずつクリアしていく必要があります。
なぜ自分が起業したいのかをよく考える
その1段階としてまず考えたい事は、なぜ自分が起業したいのかをよく考えると言う点です。
1つの具体例を挙げると、メルカリを生み出した山田進太郎さんは、海外を旅している中で環境により生き方や活動が制限されると言う問題を考えついたのです。
これが起業のきっかけになったと言うことであり、ビジネスの軸になる理由が重要であることがわかります。
まず大切な事は、やはり目的を明確にすることです。
何でもいいからとりあえず社長になってみたい、今流行っているからこれなら儲かるだろう、会社で働きたくないから自分が社長になるなどのような目的は非常に曖昧なものです。
このような考え方ではビジネスの軸が全く安定せずに、後にすぐに失敗してしまうでしょう。
たとえ成功したとしても、儲かるけれども全然楽しくない、楽しいのに利益にならないと言う状況に陥る可能性も予想できます。
企業は実は目的を達成するための手段の1つに過ぎません。
この目的を忘れてしまえば、立ち上げただけで満足し、モチベーションを維持していく事は難しくなってしまうのです。
つまりまず1番最初になぜ起業するのか、ビジネスを通しどのようなことを実現したいのか、自分はどのようになりたいのかなどを突き詰めることが重要です。
ビジネスをこれから続けていく上で絶対にぶれない軸を定めることができれば、どのような壁にぶつかったとしても、困難に立ち向かっていけるのです。
起業して何をやるのかを定める
そして2つ目には起業して何をやるのかを定めなければなりません。
目的が定められたら、その目的を達成するために、どのようなプランを遂行していけば良いのか、具体的なプランを考えているのです。
この時に重要なこととしては、現実的なプランになっているかという点です。
スタートアップの際には、ビジネスの売り上げで経営を続ける必要があるため、収益性についてよく考え儲かるプランを立てなければなりません。
儲かるプランを作るためにはいくつかのコツがありますが、プランを作れない人は、頭の中でずっと悩み続けている傾向が強いです。
まずは書いてみたり話してみることが何よりも重要です。
形がないものをどうやって形にしていくのか、その過程が非常に重要なのです。
書き出すことによってアイディアが見え、そこからアイディアが浮かび、現実的にどうなのかを判断することができます。
人に話すことでも、成長していくことができるでしょう。
もしも既にアイディアがありビジネスをやっていきたいと言う具体的なビジョンがあるのであれば、そのアイディアをどんどん突き詰めていくことが大切です。
とは言え何を始めれば良いのかアイディアが浮かばない場合には、様々な角度から何か自分でも生み出すことができないのかを考えてみましょう。
既存のサービスを発展できないかどうか、既存のサービスを組み合わせて新しいものを考えることができないのか、面倒だと思うものを解決できるものを探す、自分の趣味や特技が生かすことができないのかなどです。
例えばSNSなどでアンテナを張っていれば、このようなサービスが欲しい、これが不便だと言う世の中の声を見つけられる可能性もあります。
友人や家族と話しているときに、何かひらめくこともあるでしょう。
様々なところにアイデアが転がっていると言うことを忘れず、常にアンテナを張り巡らせることが大切です。
まとめ
ここまでできたら次に起業するための資金を集めるようにしましょう。
事業にいくらかかるのかを算出し、自己資金を貯め、起業するための資金を調達しましょう。
日本政策金融公庫や制度融資、自治体の企業支援制度、場合によってはクラウドファンディングなどを利用することも1つの手段です。
企業方法を決めて手続きをしたら、実際に事業を始めていきます。
起業後もやるべき手続きは様々です。
年間スケジュールでしっかりとやるべき事を管理していきましょう。
最終更新日 2025年4月25日 by トゥルソワソワ
